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A.1 ● 杉（すぎ ）

木目がまっすぐ通っていて、柔らかく加工しやすいのが特徴です。用途も幅広く柱や貫などの構造材として、天井や壁、床などの内装材として、また、障子や襖などの建具材としても使われます。

● 檜（ひのき） 

乾燥性が良くて狂いが少ない木材です。
材質は柔らかく軽いですが、強度と耐朽性が高い優良材といえます。柱や土台に使われます。光沢のある木肌や独特の薫りが人気の木材です。

● 檜葉（ひば） 

腐りにくく、最も耐水性のある木材と言われています。
独特の強い薫りは、精油成分によるもので、有名なヒノキチオールはヒバの精油成分のひとつです。この成分のお陰で、腐朽菌に強く、白蟻などの害虫も寄せつけません。

● 松（まつ） 

ヤニの多い松は、材に粘りがあり圧縮力に対して強度が大きいといわれています。
比較的安価なので、内装用の床材として、梁などの横物使いの材として利用されることが多いです。

A.2 贈与税の課税制度には、「暦年課税」と「相続時精算課税」の2つがあり、平成15年1月1日以後に財産の贈与を受けた人は、一定の要件に該当する場合には、相続時精算課税を選択することができます。

●住宅取得等資金に係る相続時精算課税制度の特例

平成19年12月31日までの間の措置として、住宅取得などの資金の贈与においては、贈与者年齢要件を撤廃するとともに非課税枠2500万円に1000万円上乗せができます。つまり、3500万円までの贈与なら、贈与税が課税されないということです。
より詳しく知りたい方は財務省ホームページ「住宅取得等資金に係る相続時精算課税制度の特例」をご覧ください。

A.3 たとえば、平成18年入居ならば、10年間で最大255万円が控除されるのに対して、平成20年入居ならば160万円まで下がります。ただし、控除で戻ってくる金額は納めた所得税から還付されるため、支払った所得税以上には戻ってきません。

A.4 ●火災保険のポイント

火災保険に加入するときに最も注意するべき点は、適性な保険金額を設定することです。また火災が発生した際に、保険金で家を建て直すことが出来なければ意味がありません。
保険の金額を時価額にすると、経過年数分の消耗によって建物や家財の価値が下がり、その分の金額が差し引かれます。 
価額協定保険特約をつけた契約にすることで、もし建物が全焼した場合でも同等の建物を保険金で建て直すことが出来ます。

A.5 ●生命保険は高額商品

生命保険料や医療保険料は家計に占める割合が非常に大きい商品で、マイホーム購入の次に大きな出費となるでしょう。
一世帯あたりの生涯支払う生命保険の支払い総額の平均は、なんと約2,000万という統計もあります。
しかしながら、保険に関して知識がなかったり無関心だったりすることで、勧められるままに加入しているケースが多くなっています。



●住宅購入は生命保険見直しのチャンス

今までは、賃貸住宅に住んでいる状態を前提に、家賃分を加えた保障額であったと思われます。 
そのため、マイホームの購入直後に生命保険の見直しは必ず必要です。
住宅ローンを組む場合には、団体信用生命保険に加入するため、今まで加入の生命保険の見直しを行う必要があります。
返済途中に万一死亡した場合、以後の住宅ローン返済をしなくてもよく、今まで加入していた生命保険を削減できる可能性が出てきます。

A.6 住宅建築コストは､一般に次のようになっています。 

1) 建物本体価格･･･（標準価格+オプション工事費） 
2) 建物本体以外の工事費･･･（屋外給排水工事・外部電気工事など） 
3) 建築会社に支払う諸経費･･･（建築確認･設計料・汚水流入許可・電気配線の申請費など） 
4) 官公庁などに支払う諸経費･･･（水道加盟金･下水受益者負担金など） 
5) 登記費用･･･（土地家屋調査士や司法書士に支払う登記諸経費） 
6) ローンに関する諸経費･･･（融資手数料･火災保険料･保証料など） 
7) 外構工事費･･･（フェンスやカーポート､門扉など） 
8) 建物以外の経費･･･（カーテン･空調機･照明器具など） 
9) 地鎮祭･上棟式･引越し費用･不動産取得税など 
10)そして忘れてはならない､「消費税」。 

A.7 「本体価格｣･･･最近は､どこの住宅メーカーもこの言葉を使います。 
本体価格の範囲は､住宅本体と､その基礎･屋根･屋内設備および､建物から1m以内の給排水設備で排水升や雨水升以外の部分とされています。 
屋外給水設備（水道の道路からの引き込みや､住宅までの配管)は別途。 
屋外排水設備（下水の道路からの引き込み･敷地内の配管･排水升､浄化槽や蒸発発散槽)は別途。 
外構（フェンスやブロック･土盛りの土･駐車場やカーポート･コンクリート土間(犬走り)･門扉･など)は別途。 
テレビアンテナ･電線の引き込み･電話線引き込みは別途。  

A.8 ●官公庁などに支払う諸経費

・水道加盟金は､いわばメーター代といった意味合いです。 
・下水受益者負担金は､土地の面積に応じて決められている場合が多くありますが､同じ市町村でも地域によって扱いが違う場合も多いので､市町村下水道課に確認してください。 
・その他､浄化槽を使う場合の､検査料や､建築確認申請に貼る証紙代など､細かいものがあります。



●登記の諸経費

・まず､建物が完成すると､土地家屋調査士に依頼して､建物の表示登記（表題部を登記すること→登記簿の見方に解説あり)を行います。 
・このとき､土地の地目が「宅地｣でない場合､地目を「宅地」に変更する登記も同時に行うのが一般的です。 
・住宅ローンを使わない方は､これで終わりです。 
・住宅ローンを使う方は､司法書士に依頼し､所有権保存登記を行います。 
・費用は､表示登記が5万円〜10万円､地目変更が4万円くらい､所有権保存登記は5万円くらいです。 
・費用については､建物が居住用であるかどうかや､面積などによって異なりますので､各々確認が必要です。